| 概要 |
電子タバコは香港に所在する金龍グループ資本下の北京SBT如煙科技発展有限公司が2003年に世界で初めて開発したとされる。
専用カートリッジ内の液体を電気的に霧状化し、その微粒子を吸引することでタバコの代替とする製品である。いわゆる一般的なタバコとは異なり、火気を用いない上に、燃焼に伴うタールや一酸化炭素なども発生しない。また、タバコの先端から副流煙が発生しないため、他人に迷惑をかけず自身の健康を害することもないタバコ代替製品として、2008年頃から日本国内においてもメディアなどで取り上げられ脚光を浴びている。前述の企業以外のメーカー製品が市場に投入されている。
形状は葉巻型、パイプ型、紙巻煙草型など様々なものがあるが、構造的にはすべてほぼ同じで、「充電式バッテリー」（蓄電池）と「噴霧器としての本体」、「液体フレーバーを含んだカートリッジ」（フレーバー）から構成されている。バッテリーはほとんどのものがリチウムイオンバッテリーを使用しており、継ぎ足し充電が可能である。
カートリッジをケースから取り出して充電済みのバッテリー本体と共にカートリッジにセットし、マニュアルタイプではスイッチボタン、オートタイプでは吸い口から吸引すると自動的に気流センサーが反応して、カートリッジ内の液体フレーバーを水蒸気化、吸い口から水蒸気化したフレーバーを噴出する。これは吸引した程度では水蒸気（スチーム）のままのため、そのまま吐き出すと実際の煙のようにみえる。これを肺まで深く吸引した後に吐き出しても実際の煙草同様に水蒸気がみえる（粗悪な製品は水蒸気化性能にムラがあるものも存在する）。これは噴射された水蒸気（スチーム）の粒子が煙草の煙の粒子とほぼ同じ大きさのため、水分吸収されにくく、長く残るためである。また、色や水蒸気（スチーム）の状態や、長く水蒸気（スチーム）が空気中に漂ってみえるのも実際の煙と同様であるのはそのためである。また、吸引すると同時に先端の赤色LEDが発光し、本当に火をつけて吸っているようにみえる。
カートリッジあるいは詰め替え用のリキッドは、ニコチン含有量によって数種類用意されている。ニコチンを含まないものもある（国内で流通している製品は薬事法に抵触する為、ニコチンを含まない）。また、ニコチン量以外にも、果物の香りといったタバコ以外の香料を配合したカートリッジあるいはリキッドが用意されている製品もある。電子タバコは普通のタバコでも禁煙具でもない1つの嗜好品であるが、このような性質上禁煙に利用することもできるとされている。一般的な禁煙プログラムはニコチンの多いカートリッジから始め、徐々にニコチンの少ないカートリッジへ移行し、最終的にはニコチンを含まないカートリッジに移行することでニコチン依存から効率的に脱却できるというものであるが、ニコチン依存がよほど強くない限り、実際の煙草を吸っているのと同様の感覚を得られるために禁煙できるということも考えられている。 |
| 日本国内での使用注意点について |
日本国内では中国製の製品がいくつかの輸入代理店などを経由して販売されているが、ニコチン入りの電子タバコを国内で販売することは薬事法に抵触する為、国内の業者が販売している製品はその全てがニコチン無しのものである。オークションなどでニコチン入りの電子タバコが売られている事もあるが、上述のように薬事法に抵触するので、自身の所有する電子タバコを人に譲渡したり売ったりしたいと考える場合には注意が必要である。ニコチン入りの電子タバコを入手したければ海外ショップから個人輸入をしなければならない。（ただし薬事法により、ニコチン入りのカートリッジやリキッドの輸入は一ヶ月の個人消費量以内と制限されている） |
| 購入・使用に関して |
基本的に本物のタバコとは異なるが、ニコチンが含まれているものについては未成年者や妊婦、授乳中の女性、その他喫煙経験のない者や医師から喫煙を禁止されている者等の利用は不適切である。また、タバコではないため公共の禁煙区域においての使用は厳密にはルール違反ではないが、現在はまだ電子タバコそのものの一般への認知度は低く、公共の場での使用は周囲の人に誤解を与える恐れがあり、みだりに使用することは控えるべきである。職場や公共の場において使用する際には周りの人にまず理解を求めることが必要である。（一部の航空会社や鉄道ではニコチンを含まない電子タバコの禁煙席等での使用を公に認めている）
北海道旅客鉄道（JR北海道）は、2009年4月30日、列車内（白鳥など道外直通列車は除く）や駅施設内の禁煙エリアにおいて電子タバコの使用禁止を発表し、翌5月1日より実施された。 |
| 禁煙効果 |
販売業者によってはその禁煙効果を大きくうたっている所もあるが、基本的に、ニコチンなしの電子タバコについては香料の含まれる気体を吸うのみであるため、ニコチン摂取量低減などの医療的な効果はほとんど期待できず、口寂しさを紛らわす心理的効果に留まるものとされる。 |
| リラックス効果 |
販売業者によっては新しいリラクゼーションアイテムとして宣伝、拡販を行っている。禁煙をうたう業者がタバコに似せた味を追求する一方、リラクゼーションアイテムを売りにする業者は、美味しい味を追求しています。 |
| 有害性へ賛否 |
一部の業者が世界保健機関(WHO) が電子タバコの医療効果についてお墨付きを与えているかのような広告宣伝を行っていたため、一部報道によると、WHOは2008年9月にこれを否定し電子タバコによる吸引に対し疑問を呈し、一部の粗悪な製品には毒性のある物質が含まれている可能性もあると注意を呼びかける声明を出している。いずれにしても、深刻なタバコ依存を改善する禁煙治療には禁煙外来などの専門医へ相談することが推奨される。
電子タバコが喫煙具だけではなく、ニコチン無添加の風味を楽しむカートリッジがあり各種菓子味など未成年者にとっても魅力的な風味があることも議論の対象となっており、専門筋は喫煙に向かわせるきっかけになると危惧している。
この問題に関連して、アメリカ食品医薬品局(FDA)は電子タバコに発がん性物質をはじめとする毒性物質が含まれることを報告書内で示している。また、WHOおよび米国疾病管理予防センター（CDC）は若年者の使用においてニコチン依存の増大と喫煙に向かわせるリスクを懸念していることが示されている。この問題に際して、FDA筋は（中国産食品の安全性のような）品質管理の杜撰さからか来るものだとみている。この見解に関して米国肺協会(ALA)は支持を表明しており、FDAの承認が出ない限りはそれら製品を販売すべきではないという意見を示しており、また、FDA側でもこういった安全性の懸念から2009年7月時点ですでに50件が検査中を含め出荷を足止めさせていると発表している。この問題では発売元（の一つ?）であるSmoking Everywhere社が同4月よりFDAの出荷差し止めは越権行為だとして法廷で争う姿勢もみせるなど、注目も集める。 |
| 法律上の観点 |
法律上は特に定義されていないが、電子タバコの使用は喫煙行為に準ずるとして未成年者への販売を控える店もある。 |
